住宅および非住宅の省エネルギー適合性判定、いわゆる省エネ適判は、建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律によって義務化されおり、そのためあらゆる建築現場で省エネ計算が必要不可欠になっています。
また建築物省エネ法に限らず多種多様な制度と連動しているため、やはり省エネ計算を必要とするシーンが目立つ傾向があります。
例えば住宅であれば長期優良住宅やZEH、あるいはフラット35やすまい給付金などの申請に必須ですし、非住宅であっても低炭素建築物認定やZEBなどの適合認定において、やはり省エネ計算が不可欠です。
具体的な計算では、建物の用途や規模に応じて算出したエネルギー消費量の基準値に対し、実際の設計数値を算出。
結果的に、建物の外皮性能をはじめ、空調や換気あるいは照明や給湯そして昇降機などのエネルギー消費量、さらに太陽光発電やコージェネレーションシステムといった創エネルギーも含めて、総合的な評価を行います。
いずれにしても省エネ適判をクリアして省エネの適合通知書を得ない建築物には、公的な確認済証が交付されません。
また確認の申請後には細かな指摘や図面の差し替え対応を求められるケースが珍しくありませんし、適合通知書を交付されて着工した物件であっても、完了検査段階でもチェックが入るため、必要であれば軽微変更や計画変更の対応が必要になることも多々あります。
したがってこのような煩雑な手続きや対応には、この分野に精通した専門企業に任せ、スムーズな着工を実現すべきでしょう。